■基本的に、ガレージを下地に直接設置することはできません。
ガレージを設置する際は、必ず基礎工事が必要です。

■基礎がなければ下地のレベル調整をおこなうことができず、
また、雨水が内部に浸入してしまいます。

■ガレージの基礎工事につきましては、
ブロック基礎と布基礎の２種類がありますが、
建築確認申請を行う場合は、必ず布基礎工事が必要です。

基礎工事については、メーカーおよび地域により
対応制限がある為、各商品ページ等でご確認いただきますよう、お願い致します。  

■柱を埋め込む、アンカーを打ち込む際に、カッターやドリルでアスファルト・コンクリートの地面を削る・剥がす等の作業を意味します。




■具体的には、下記の商品の工事にかかります。
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（下地がコンクリートの場合）
・カーポート・テラスの柱埋め込み
・シャッター物置、ガレージの前柱埋め込み
・プレハブハウスの基礎施工

（下地がアスファルトの場合）
・カーポート・テラスの柱埋め込み
・シャッター物置、ガレージの前柱埋め込み
・物置・ゴミ箱の転倒防止工事の際、アンカーを下地に打つ場合にアスファルトをはがす
・プレハブハウスの基礎施工
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■イナバ物置の組立対応エリアにつきまして、下記まで可能でございます。
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１）関東地方
（東京都・神奈川県・埼玉県・栃木県・茨城県・千葉県・群馬県）

２）信越地方
（山梨県・長野県のみ）

３）近畿地方
（大阪府・京都府・奈良県・兵庫県のみ）

４）東海地方
（愛知県及び三重県津市より北エリア、、岐阜県の愛知県に隣接するエリアのみ）

５）東北地方
（福島県・宮城県のみ）
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＊離島・山岳地帯、一部の地域への配送には対応ができない場合がございます。
また、別途費用がかかる場合がございます。ご不便をおかけいたします。

＊当店の物流対応上、上記での対応となります。通常の商品と異なり、
特殊な商品のため、宅配便や路線便等の一般の配送便を使用できないためでございます。
また、物置・ガレージの組立技術を持った作業員又は企業との提携ができていないエリアがあるためでございます。ご不便をおかけいたします。


■組立対応エリアの拡大につきまして、
今後は、よりサービス対応可能な地域を増やすため
最大限努めてまいります。

ご不都合をお掛け致しますが
何卒、ご理解を賜りますようお願い申し上げます。  

■物置の組立工事につきまして、お時間の指定は出来ません。

大変ご不都合をお掛け致します。

（理由）
組立工事が可能なメーカーは、工事日の前日の夕方に、
翌日の工事のスケジュールを決定する為でございます。
また、当日の交通事情により若干お時間が異なってくる場合もございます。

※工事日の前日にメーカーの作業員から工事時間の連絡をさせて
いただきます。
ご不都合をおかけいたします。

■物置の配送・組立設置をメーカーへ委託している関係上、
当店では、メーカーの対応能力に沿わざるを得ません。
何卒、ご理解の程、宜しくお願い致します。  

■雨天の場合は、原則、雨天延期をさせていただきます。
ご不都合をお掛け致します。

組立工事に支障をきたし、工事の品質に問題が生じる可能性があるためでございます。

＊雨天の場合でも、組立工事に支障をきたさない程度の雨の場合は、工事を行う場合がございます。

■雨天延期のご連絡は、工事前日又は、工事当日に、お客様へ組立作業員から直接、お客様へお電話にてご連絡をさせていただきます。

＊電話等でのご連絡が取れない場合は、メールにてご連絡させていただく場合もございます。


宜しくお願い致します。  

■物置のブロック敷設につきまして、
ブロックは、物置と地面との間に隙間をもうけることで
通気性を良するとともに、雨水が直接、物置底部に触れることを防ぐことで
長期的な耐久性の維持につながることが目的でございます。

通常、幅20〜30×奥行20〜30×高10ｃｍのブロックを通常使用します。
（市販価格：150円〜250円/1個かかります。）

■雨水があたらない場所への設置の場合は、直置きでも問題ないです。
ただ、ブロックは、物置と地面との間の通気性を良する効果がありますので
なるべくおかれた方が良いと思います。  

■防火地域・準防火地域では、防火設備対応の商品である必要がございます。
（防火設備対応でない場合は、建築確認の許可がおりません）

■そのため、ガレージ・物置ご購入を検討される前に、各市区町村の建築指導課へ
事前にご確認いただきますようお願い致します。

■当店取扱いのガレージ、物置商品は、通常、防火設備対応商品ではございません。

建築設備対応にする必要がある場合は、別途、当店へご相談下さい。

⇒お問合せにこちらへ  

■確認申請について

確認申請とは…建築物を建てる場合、敷地との関係、構造等が建築基準法に適合するかどうか建築主事（もしくは指定確認検査機関）に確認申請を行い、確認済証の交付を受ける必要があります。

■確認申請は本来建築主が申請を行います。
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手続きが複雑なため建築設計事務所が代行して申請します。


■確認申請が必要な建物
（1） 都市計画区域内、及び知事指定区域内の建築物の建築
（2） 但し、防火地域、準防火地域以外において増築、改築、移転をする場合、その部分の面積が10m2以内の場合は確認申請が不要です。
（3） 更地の新築の場合は床面積に関係なく確認申請が必要です。

■詳しくは、各市町村の建築指導課にお問い合わせください。